2025.04.22

オファー後でも年収交渉は可能？交渉の進め方・伝え方・注意点を徹底解説

ライト

転職活動が順調に進み、企業から**内定通知（オファー）**を受け取ると、次はいよいよ入社意思の決定段階に入ります。しかし、提示された年収に対して「思っていたより低い」「条件の調整ができるなら考えたい」と感じることも少なくありません。

そんな時に気になるのが、「オファー後年収交渉は可能なのか？」「どのように伝えれば失礼がないか？」という点です。

この記事では、オファーを受け取った後に年収交渉を行うことはできるのか、成功させるための進め方や伝え方、注意点まで詳しく解説します。

Contents

「オファー後の年収交渉」は基本的に可能。ただしタイミングに注意
オファー後に年収交渉を行う流れ
年収交渉をメールで行う場合の例文
年収交渉の際に伝えるべき「根拠」の例
オファー後の年収交渉で避けるべきNG行動
転職エージェントを使っている場合のポイント
年収交渉が不調に終わった場合の判断基準
まとめ｜オファー後の年収交渉は「承諾前・誠実な姿勢・根拠」がカギ
- ✅ 成功のためのポイントまとめ

「オファー後の年収交渉」は基本的に可能。ただしタイミングに注意

企業からオファー（内定通知書やオファーレター）が届いた後でも、入社承諾をする前であれば、年収交渉は可能です。企業側も「条件提示に対して候補者が確認・検討する」ことを前提としており、このタイミングが交渉のラストチャンスとなります。

ただし、オファー承諾後（書面または口頭で）に交渉を申し出るのはNGです。信頼関係にヒビが入り、最悪の場合は内定取り消しに発展する可能性もあるため注意が必要です。

オファー後に年収交渉を行う流れ

✅ Step 1：オファー内容を確認し、不明点や希望を整理

まずは提示されたオファー内容（年収、賞与、手当、福利厚生など）を詳細にチェックし、どの点に調整を希望するのかを明確にしましょう。

✅ Step 2：交渉の意思を早めに伝える

交渉をしたい場合は、オファー受領から1〜2営業日以内に連絡を入れるのがベスト。企業側も入社可否の判断を待っているため、スピーディーな対応が信頼につながります。

✅ Step 3：希望額とその根拠を丁寧に伝える

年収の希望は、前職年収、業務内容、スキル、責任範囲、市場相場などを根拠に具体的に提示します。ただ「もう少し上げてほしい」と伝えるだけでは説得力がありません。

✅ Step 4：企業からの回答を受け、最終判断をする

企業側が再検討してくれることもあれば、「これ以上は難しい」というケースもあります。その場合は提示された条件を踏まえて、入社を最終決定しましょう。

年収交渉をメールで行う場合の例文

件名：ご提示条件に関するご相談（氏名）

株式会社〇〇採用ご担当者様

お世話になっております。
このたびはオファーのご連絡をいただき、誠にありがとうございます。
ご提示いただいた条件について、非常に前向きに検討させていただいております。

一点、年収面についてご相談させていただければと思い、ご連絡いたしました。

前職では年収〇〇万円で勤務しており、今回のポジションにおける業務内容や責任範囲を踏まえ、
可能であれば〇〇万円程度でのご調整をご検討いただけますと大変ありがたく存じます。

貴社のご都合や制度もあるかと存じますので、あくまでご相談という形でお受け止めいただけましたら幸いです。

引き続き、何卒よろしくお願いいたします。

氏名：山田太郎
メール：xxxxx@example.com
電話番号：090-xxxx-xxxx

年収交渉の際に伝えるべき「根拠」の例

根拠の種類	内容例
前職年収	「前職では基本給＋賞与で年収〇〇万円をいただいておりました」
業務内容・責任範囲	「新しい職務ではマネジメントも含まれているため、責任が増えると認識しております」
スキルや資格	「業務に直結する〇〇資格を保有しており、即戦力として貢献可能です」
市場相場	「同職種・同業界での平均年収が〇〇万円前後であることを確認しています」

オファー後の年収交渉で避けるべきNG行動

NG行動	理由
承諾後に交渉を始める	誠意を欠く行為と見なされ、信頼が損なわれる可能性がある
高圧的・強気な態度で交渉する	「条件が合わなければ辞退します」といった表現は逆効果
他社と比較して押しつける	「他社はもっと高い」は印象が悪くなりやすい
具体性のない希望	「もう少し上げてください」では企業側も対応しづらい

転職エージェントを使っている場合のポイント

転職エージェントを通して応募した場合、**交渉は必ずエージェント経由で行うのがマナーです。**企業へ直接伝えるのはルール違反になることもあるため注意しましょう。

エージェントへの伝え方の例：

「ご提示いただいた条件について、年収面で〇〇万円程度をご相談できないかと考えております。前職年収や今回の業務内容を踏まえての希望です。企業様へ確認をお願いできますでしょうか。」

年収交渉が不調に終わった場合の判断基準

交渉が成立しなかった場合でも、次の観点から総合的に入社可否を検討しましょう。

判断ポイント	内容
年収以外の条件	福利厚生・昇給制度・在宅勤務の有無・残業時間など
キャリアへの影響	成長機会やスキルアップが見込める環境かどうか
転職目的に合致しているか	年収以外の転職理由が解消されているか