2025.04.16

給与交渉で「嘘」をつくのはアリ？バレるリスクと信頼を損なわない交渉術を徹底解説

ライト

転職活動や採用面談の最終段階で避けて通れない「給与交渉」。多くの人が「希望年収をどう伝えるべきか」「今の年収を正直に言うべきか」と悩みます。そのなかで、「少し盛ったほうが有利では？」「現年収を高めに言ってもバレないのでは？」と考える人もいます。

しかし、給与交渉で嘘をつくことには大きなリスクが伴います。短期的には有利に見えても、信頼を損ねる結果になれば、内定取り消しや入社後の人間関係に悪影響を及ぼすことも。

本記事では、「給与交渉嘘」というテーマで、嘘をついた場合のリスク、バレる可能性、企業側の視点、そして正直さと戦略性を両立する交渉術について詳しく解説します。

Contents

給与交渉で「嘘」をつく人は意外と多い？

民間調査や転職エージェントの報告によると、給与交渉時に「現年収を高めに伝えたことがある」と答える人は一定数存在します。
その理由としては以下のようなものがあります：

しかし、これらは短期的なメリットに過ぎず、長期的には信頼を失うリスクのほうがはるかに大きいのです。

企業側が給与交渉時に応募者の年収を裏取りする方法は年々増えています。たとえば：

方法	内容
源泉徴収票の提出を求める	入社手続き時に求められることがある
雇用契約書・給与明細の確認	前職との給与証明書を求められるケースも
バックグラウンドチェック	外部業者による経歴や報酬履歴の調査（外資系・大企業で増加中）
リファレンスチェック	元上司・同僚への聞き取り調査の一部で給与情報が出る場合も

これらの方法で虚偽が判明すると、「信頼性に問題あり」として内定取り消しや待遇再提示につながる恐れがあります。

企業は、正直で誠実な人材を求めています。給与というセンシティブな情報で嘘が発覚すると、「他の場面でも虚偽があるのでは」と疑われてしまいます。

過大な希望年収の根拠が虚偽と分かった場合、オファーそのものが撤回されるケースも。

給与情報は入社後に人事部や上司、場合によっては同僚に知られることもあります。嘘がわかったときの社内評価低下は避けられません。

例：
「現職では年収が〇〇万円ですが、業務内容と責任に比べて控えめな水準でした。御社で求められる役割の大きさや、自身のスキルを踏まえて、〇〇万円程度を希望しております。」

→ 嘘をつかず、“納得できる理由”を加えることで説得力を高められます。

→ 高年収に見合う人材だと認識させることが、正攻法の年収アップ交渉につながります。

「同業界・同職種での相場を調べたところ、私の経験値では〇〇万円程度が妥当と考えております」
→ 嘘ではなく、“客観的な数字”を使って冷静に交渉できます。

シーン	スマートな言い回し
現年収が低く、希望年収を上げたいとき
「現職はスタートアップで報酬水準がやや低いため、今回の転職では〇〇万円前後を希望しております」
実績があるため年収アップを希望したいとき
「直近2年間で〇件の案件を獲得し、前年比150％の成果を上げております。この実績を踏まえ、〇〇万円をご提案させていただきました」
条件を交渉したいが信頼関係を重視したいとき
「ご提示いただいた条件に感謝しております。恐縮ですが、処遇面について一点ご相談させていただければと存じます」