履歴書の本人希望記入欄に給与はどう書く?年収アップに繋げる給料交渉の進め方
転職活動を進める中で、自身のこれまでに培ってきた経験やスキルを正当に評価してもらい、納得のいく年収を実現したいと考える転職者は、決して少なくありません。履歴書や職務経歴書を作成する際、「本人希望記入欄」に希望する給与をどのように書くのが正解なのだろうか、また、ここで書いた内容が今後の給与交渉にどのように影響するのだろうかと、希望欄の書き方について疑問や不安を抱く方は、多く存在します。書類選考の段階における本人希望記入欄の書き方は、企業側に対して、自身の常識や柔軟性を示す、重要な指標となります。履歴書の希望欄の適切な書き方を正しく理解し、その後の面接やオファー面談において、自身が提供できる実務上の価値を論理的なデータとしてアピールできれば、心証を悪くすることなく、納得のいく条件で新たなキャリアをスタートさせることが、十分に可能です。この記事では、履歴書の本人希望記入欄における給与の基本的な書き方をはじめ、給与交渉を見据えた効果的な伝え方、オファー面談でのスマートな給料交渉の進め方、そして、絶対に避けるべきNG行動について、詳しく解説します。
履歴書の本人希望記入欄における給与の基本的な書き方
まずは、応募書類を作成する際、企業側から注目される本人希望記入欄について、どのようなルールに基づいて現在の年収や希望する給料を記載すべきなのか、その基本原則について、正しい理解を深めておくことが、大切です。
原則として「貴社規定に従います」と記載するのが基本マナー
履歴書の本人希望記入欄において、希望する給料を記載する際は、原則として、「貴社規定に従います」と記載するのが、最も無難であり、一般的なマナーとされています。書類選考の初期段階で、明確な希望金額を強く主張しすぎてしまうと、採用担当者から、条件ばかりを気にする人物である、あるいは、柔軟性に欠ける人物であるという、ネガティブな印象を持たれてしまうリスクが存在します。企業側が用意している評価テーブルや、給与規定を尊重する姿勢を希望欄で示すことで、協調性のある人材として、選考をスムーズに進めることができます。
現在の年収を記載する場合は手取りではなく額面の総支給額を書く
希望欄や別枠において、現在の給与や前職の年収を記載する必要がある場合、毎月口座に振り込まれる手取り額を書くのは、誤りです。ビジネスの場において年収を申告する際は、税金や社会保険料が控除される前の、基本給に各種手当や賞与を加えた、額面の総支給額を記載することが、絶対的なルールとなります。手取り額を記載してしまうと、企業側は本来の年収よりも低い金額を基準として評価を進めてしまい、結果として、転職後の給料が下がってしまう原因となります。源泉徴収票に記載されている支払金額の項目を確認し、正確な金額を記載することが、重要です。
給与アップや条件がある場合の本人希望記入欄の書き方
基本的には規定に従う姿勢を見せつつも、どうしても譲れない条件がある場合や、年収アップを前提とした転職活動を行っている場合、希望欄でどのように希望を伝えるべきかについて、解説します。
譲れない最低ラインがある場合の丁寧な記載方法
転職にあたって、現在の生活水準を維持する必要があるなど、明確な理由があり、絶対に下回ることのできない最低希望年収が存在する場合は、本人希望記入欄にその旨を記載しておくことも、ひとつの選択肢となります。その際は、単に金額だけを書き殴るのではなく、「現職での年収は〇〇万円ですが、貴社規定に従います」といった形で、現在の基準を遠回しに伝える方法や、「生活設計の都合上、年収〇〇万円以上を希望いたします」と、納得感のある理由を添えて、丁寧に記載することが求められます。これにより、企業側との間で生じる、選考後半での致命的な条件のミスマッチを、未然に防ぐことが可能となります。
書類の記載内容は面接での対話の土台となる
履歴書の本人希望記入欄に希望給与を記載した場合、その内容は、その後の面接において、必ず面接官から深掘りされるポイントとなります。そのため、記載した希望額の背景にある、自身のスキルや、応募先企業で発揮できる具体的な価値について、面接の場で論理的に説明できるよう、あらかじめ回答を準備しておくことが、不可欠です。書類に書いた金額と、面接での受け答えに一貫性を持たせることで、最終的な給料交渉の説得力を、大幅に高めることができます。
選考通過後のオファー面談におけるスマートな給料交渉の進め方
本人希望記入欄には貴社規定に従いますと記載した場合であっても、すべての選考を通過した後のオファー面談において、適切な手順を踏めば、希望年収を引き出す給与交渉を行うことは、十分に可能です。
履歴書の記載内容と整合性を持たせた客観的な実績の提示
給与の引き上げを切り出す際は、生活費が足りないといった個人的な理由を一切排除し、これまでに自身が残してきたビジネス上の成果を、客観的な数値データとして整理し、提示することが極めて重要です。履歴書の希望欄で規定に従うと記載していたとしても、選考を通じて相互理解が深まったことを前提とし、前職で達成した売上目標の数値や、業務改善による具体的な実績、同等ポジションにおける労働市場の相場を根拠として、自身の正当な市場価値をアピールします。入社後に提供できる実務上の価値とセットで説明することで、企業側も納得して、条件の調整を検討しやすくなります。
感謝と高い貢献意欲をベースにした謙虚な相談のスタンス
どれほどの実績があったとしても、要求を一方的に突きつけるのではなく、あくまで相談の形をとることが、ビジネスにおける鉄則です。条件の話し合いに入る前に、まずは、自分を評価して内定を出してくれた企業に対する深い感謝と、入社後に事業へ貢献したいという高い意欲を、真っ先に伝えます。その上で、これまでの実績や現在の市場相場を踏まえて、提示いただいた基本給について、もう少し歩み寄りをご検討いただくことは可能でしょうかと、丁寧に伝えることで、プロフェッショナルとしての自信と、組織人としての謙虚さを、両立させることができます。
履歴書の希望欄や給与交渉で絶対に避けるべきNG行動
どれほど高いスキルを持っていたとしても、確認や交渉の進め方を一歩間違えると、一瞬で企業からの信頼を失うことになります。以下の行動は、絶対に避けるべきです。
相場を無視した非現実的な希望額を記載すること
自身の現在のスキルや、応募するポジションの一般的な給与水準を大きく逸脱した、非現実的な希望給与を本人希望記入欄に記載することは、自己評価が適切にできていない人物であるとみなされる、最大の原因となります。業界の相場や、企業の規模に応じた適正な給与水準を事前にリサーチし、客観的なデータに基づいた、妥当性のある希望額を設定することが、不可欠です。
感情論や個人的な生活事情を給与希望の理由にすること
住宅ローンの返済があるから、あるいは、子どもの教育費がかかるからといった、個人的な生活事情を履歴書に書き連ね、相場を無視した高い希望給与を記載することは、企業側に非常識な印象を与えます。企業は、個人の生活を支えるためではなく、提供される実務上の価値や、入社後の成果への期待値に対して、給料を支払います。ビジネスの場において、個人的な感情論を持ち出すことは、自立した社会人としての評価を、大きく下げる原因となります。
内定承諾の返事をした後に後出しで条件を変更すること
オファー面談の場で、提示された条件に一度納得して承諾の返事をした後や、内定承諾書を提出した後に、やっぱり履歴書の希望欄に書いた金額に届かないと入社できないと、後出しで蒸し返すのは、ビジネスにおける重大なルール違反です。一度交わした約束を覆す不誠実な行為は、採用担当者や配属先からの信用を完全に失墜させ、最悪の場合は内定取り消しにつながるリスクも伴います。そのため、条件のすり合わせや交渉は、必ず内定承諾の返答を行う前の検討期間内に、すべて完結させなければなりません。







